
SMOとは、Site(施設) Management(管理する) Organization(組織)の略で、「治験を行う施設を支援する組織」のことです。
具体的には、治験を実施する病院やクリニックと契約し、治験に関する業務を代行する企業のことを指します。EPLinkやシミックヘルスケア・インスティテュートなどが代表的なSMOです。以下では、SMOが具体的にどのような業務を行っているのかについて解説します。
SMOとは、Site(施設) Management(管理する) Organization(組織)の略で、「治験を行う施設を支援する組織」のことです。
具体的には、治験を実施する病院やクリニックと契約し、治験に関する業務を代行する企業のことを指します。EPLinkやシミックヘルスケア・インスティテュートなどが代表的なSMOです。以下では、SMOが具体的にどのような業務を行っているのかについて解説します。
SMO(Site Management Organizationの略、治験施設支援機関とも呼ばれる)とは、治験を実施する病院やクリニックと契約し、治験に関連する業務を支援する企業のことです。医師や看護師、事務局や製薬会社と連携して、治験の品質とスピードの向上に貢献しています。
SMOの誕生の経緯 SMOの今後の展望 SMOの主な業務 SMOと医療機関の関係 SMOとCROの関係 日本の主なSMO
従来の治験は大学病院や大規模な病院を中心に行われていましたが、治験の対象となる被験者が少なく、通院時間に制限があるなどの理由で被験者の協力を得ることが困難であり、治験の進行が遅れる問題がありました。一方で、高血圧症や糖尿病などの生活習慣病や感染症などの急性疾患に関する治験は、地域の開業医が中心となって行われており、治験に関する複雑な手続きを処理できる専門家が必要でした。
平成10年4月に「医薬品の臨床試験の実施基準に関する省令」(GCP)が施行されたことで、治験の実施基準は厳格化されました。これにより、治験を実施する医療機関での文書管理が複雑化し、海外だけで治験を行い、日本国内では行わないという「治験の空洞化現象」と呼ばれる現象が見られるようになりました。
この状況を改善し、日本国内での治験を促進するため、治験を実施する医療機関を外部から支援する組織としてSMOが誕生しました。平成15年7月の改正GCP省令により、SMOの業務が法的に認められました。SMOの誕生によって、治験に協力する被験者の数が増加し、文書管理が効率化され、治験期間が短縮されると期待されています。
かつて、SMOは約200社が乱立していましたが、中小SMOの淘汰と再編が進んだ結果、現在の日本国内のSMOの数は約40社に減少しています。減少した理由としては、
などが挙げられます。将来的には、5~6社のグループに集約されると予想されています。
SMO業界全体の市場規模は350~450億円前後で推移しています。新薬開発の主流が、症例数の多い生活習慣病などのプライマリー領域から、症例数の少ない癌などのオンコロジー領域へと変わってきたことで、市場規模の拡大を見込むことが難しくなっています。
また、日本の治験・臨床研究の活性化に関する取り組みは、2003年の「全国治験活性化3カ年計画」から始まり、2007年の「新たな治験活性化5カ年計画」、2012年の「臨床研究・治験活性化5か年計画2012」、2014年及び2020年の「医療分野研究開発推進計画(第1期、第2期)」へと続いています。取り組み内容は、日本発のイノベーションを推進し、実用化へと進展させるなど、臨床研究と治験の活性化をさらに積極的に推進する方向へと変化しています。
SMOの売上高と従業員数
※SMOは日本SMO協会の会員のみ。
※日本SMO協会データ2023より出典
SMOは、病院で行われる治験に関するほぼ全ての業務を担当します。具体的には、治験の準備と実施、IRBの設立と運営、CRCの教育などが含まれます。
SMOと医療機関との関係は契約形態により異なります。
~派遣契約型~
~委託契約型~
SMOは実施医療機関側の業務を担当し、CROは治験依頼者側の業務を担当しますが、両者は同じ治験業務に関与しています。そのため、SMOとCROが同じグループ企業であることは珍しくありません。
SMOとCROが同じグループである例 | |
CRO | SMO |
シミック株式会社 | シミックヘルスケア・インスティテュート株式会社 |
イーピーエス株式会社 | 株式会社EPLink |
株式会社メディサイエンスプラニング | ノイエス株式会社 |
SMOとCROはそれぞれ独立した企業として存在する。
治験の実施において信頼性の高いデータを得るためには、治験の実施に直接関与するSMOと、治験依頼者として治験を依頼し管理するCROに、それぞれの独立性が確保されている必要があります。そのため、SMOとCROが同じグループであっても、会社としてはそれぞれ独立して運営されています。
では、日本を代表する5社のSMOを下記に簡単にご紹介します。
別の記事でも詳しく説明していますので、さらに知りたい方はそちらもご覧ください。