治験コーディネーター（CRC）の転職・求人情報なら《CRCば...

多くのSMOや大学病院は、対面とWEB（オンライン）を使い分けて面接を行っています。そのため、対面とWEB（オンライン）のどちらにも対応できるように準備しておく必要があります。

初めてWEB面接（オンライン面接）を受ける人は、WEB面接（オンライン面接）ならではの注意点があることを知っておきましょう。

CRCばんくでは、応募先が使用するテレビ会議システム（ZOOM、Teams、Skype、Webex、Google Meet）を利用し、WEB面接（オンライン面接）の練習や対策を行っております。WEB面接（オンライン面接）に不安をお持ちの方はお気軽にご相談ください。

新型コロナウイルスの流行が収束に向かうにつれて、治験コーディネーター（CRC）の求人数は大きく増加しました。新型コロナウイルスの流行に伴い、延期や中止となっていた治験が再開されるとともに、感染症の治験などが活発に行われたためです。

しかし、新型コロナウイルス感染症が5類へ移行したことで、コロナ関連などの感染症の治験（治療薬・ワクチン）が減少し、治験の環境は新型コロナウイルスの流行前の状態に戻りつつあります。

実際に、すでに地方の治験コーディネーター（CRC）の求人数は新型コロナウイルスの流行前の水準に減少しており、都市部の求人数も増加から減少に転じています。今後は「応募しようと思ったら募集がなかった」とならないよう、求人数の動向を以前より頻繁に確認する必要があります。

シミックヘルスケア・インスティテュート株式会社は臨床試験支援においてLINE WORKS及び「LINE」（LINE株式会社）を用いた被験者とのコミュニケーションを本格展開すると発表しました。

多くの方が利用しているLINEを臨床試験参加中のコミュニケーション手段として利用することにより、グループメッセージなどにより1対1になりがちであった被験者とCRC間のコミュニケーションをチームでフォローすることが容易になり、CRCの課題である休日・夜間等の電話応答などの心理的負担の軽減が期待されています。

治験業界は「がん」領域に試験が集中しており、対応が遅れているSMOを中心に、淘汰・再編が引き続き行われています。

2019年9月にエムスリーグループのSMOであるノイエス、アルメック、イスモの3社は合併し新生ノイエスとして発足しました。2019年10月にはサイトサポート・インスティテュートがBELL24･Cell Product（社名をSSI-CPへと変更）を、2020年1月にはシミックヘルスケアを吸収合併し、社名をシミックヘルスケア・インスティテュートへと変更しました。 その後、EP綜合は北海道に地盤があるエクサム、エスエムオーメディシスの2社と合併し北海道でもシェア1位に躍り出ました。

他にもアイロムグループがエシック（現アイロムIR）や大阪共同治験ネットワークを、エムスリーグループが新日本科学SMO（社名をアルメックへと変更）や3Hホールディングスを、医療システム研究所があすも臨床薬理研究所を、YMGサポート（元薬樹SMO）がメディカルゲートを、2020年6月にはキャピタルメディカが東北薬理研を合併や子会社化するなどしており、再編の動きが活発です。

将来的には6～7つほどのグループに集約されると言われています。「治験コーディネーター（CRC）として長く働き続けられるか」を十分に考慮したうえで転職先を選ぶ必要性が大きくなっていると言えそうです。

富士経済は日本の抗がん剤市場が2025年に１兆5100億円に達するとの市場予測をまとめました。抗がん剤市場は2016年の1兆781億円から、2018年に1兆2416億円と１兆2000億円台にのりました。そして、2025年に１兆5000億円台にのると予測しています。

免疫チェックポイント阻害薬の市場規模は2016年の992億円から急拡大し、2019年に2043億円と2000億円を突破しています。糖尿病治療薬市場は2022年の約5500億円前後をピークに大きく縮小に転じると予測されています。

「治験と言えばがん領域」と言われていることからも、治験のがん領域への一極化状態がしばらくは続きそうです。治験コーディネーター（CRC）を続けるためには、がん領域を避けて通れない時代になりつつあります。

厚生労働省は被験者の来院に依存しない分散型臨床試験（DCT）に関するガイダンスを順次発表する予定です。第1弾は2023年3月30日に発表され、デジタル技術を用いた被験者への説明・同意（eコンセント）に関する指針を示しました。

GCP省令では、被験者が治験に参加する際、予め治験の内容その他の治験に関する事項について当該者の理解を得るよう文書により適切な説明を行い、同意を得ることとされています。DCTガイダンスでは、近年の情報通信技術の進展や技術を活用した治験の分散化・効率化の観点を踏まえ、電磁的方法により表示・提示される文書やビデオ通話等を用いた説明・同意の手続きを行う場合の留意点を示しました。

医療機関で行われていた臨床試験を自宅などに分散化させることで、患者が定期的に来院しなくても臨床試験に参加できる分散型臨床試験（DCT）/バーチャル臨床試験（VCT）の実用化に向けた取り組みが進んでいます。

政府の規制改革推進会議は5月27日、「規制改革推進に関する答申～コロナ後に向けた成長の“起動”～」と題した答申を取りまとめました。2022年度中に治験の同意取得を非対面・遠隔で実施するための適切な方法を定めたガイダンスが策定される予定です。また、治験薬の直接配送に関しても実施の可否を検討することも盛り込まれています。

2月14日に愛知県がんセンターはかかりつけ病院と協力し、オンライン診療を活用した完全リモート治験を開始すると発表しました。オンコロジー領域で、フルリモートの治験が実施されるのは国内で初めてです。

EP綜合を擁するEPSグループはバーチャル治験を推進していく「Virtual Go」構想の一環として、DCTを推進する「おまとめコールセンター」サービスを開始しています。また、シミックヘルスケア・インスティテュートも同様のサービスであるメッド コンシェルジュ サービスを展開しています。

DCT関連の求人も増えてきております。新たなチャレンジに興味をお持ちのCRC経験者の方はお気軽にお問い合わせください。