治験コーディネーター（CRC）の求人・転職は《CRCばんく》

新型コロナウイルスの流行直後は求人数が大きく減少しました。しかし、流行が落ち着くにつれて求人数が増え、現在は新型コロナウイルスの流行前よりも求人数が増加しています。

理由は新型コロナウイルスの流行のため延期や中止となっていた治験が実施されるだけでなく、コロナ関連以外の新薬開発も以前より活発に行われるようになったからです。そのうえ、感染症の治験も活発に行われており、求人数が増加しています。

シミックヘルスケア・インスティテュート株式会社は臨床試験支援においてLINE WORKS及び「LINE」（LINE株式会社）を用いた被験者とのコミュニケーションを本格展開すると発表しました。

多くの方が利用しているLINEを臨床試験参加中のコミュニケーション手段として利用することにより、グループメッセージなどにより1対1になりがちであった被験者とCRC間のコミュニケーションをチームでフォローすることが容易になり、CRCの課題である休日・夜間等の電話応答などの心理的負担の軽減が期待されています。

治験業界は「がん」領域に試験が集中しており、対応が遅れているSMOを中心に、淘汰・再編が引き続き行われています。

2019年9月にエムスリーグループのSMOであるノイエス、アルメック、イスモの3社は合併し新生ノイエスとして発足しました。2019年10月にはサイトサポート・インスティテュートがBELL24･Cell Product（社名をSSI-CPへと変更）を、2020年1月にはシミックヘルスケアを吸収合併し、社名をシミックヘルスケア・インスティテュートへと変更しました。 その後、EP綜合は北海道に地盤があるエクサム、エスエムオーメディシスの2社と合併し北海道でもシェア1位に躍り出ました。

他にもアイロムグループがエシック（現アイロムEC）や大阪共同治験ネットワークを、エムスリーグループが新日本科学SMO（社名をアルメックへと変更）や3Hホールディングスを、医療システム研究所があすも臨床薬理研究所を、YMGサポート（元薬樹SMO）がメディカルゲートを、2020年6月にはキャピタルメディカが東北薬理研を、合併や子会社化するなどしており、再編の動きが活発です。

将来的には6～7つほどのグループに集約されると言われています。「治験コーディネーター（CRC）として長く働き続けられるか」を十分に考慮したうえで転職先を選ぶ必要性が大きくなっていると言えそうです。

富士経済は日本の抗がん剤市場が2025年に１兆5100億円に達するとの市場予測をまとめました。抗がん剤市場は2016年の1兆781億円が、2018年に1兆2416億円と１兆2000億円台にのりました。そして、2025年に１兆5000億円台にのると予測しています。

免疫チェックポイント阻害薬の市場規模は2016年の992億円から急拡大し、2019年に2043億円と2000億円を突破しています。糖尿病治療薬市場は2022年の約5500億円前後をピークに大きく縮小に転じると予測されています。

「治験と言えばがん領域」と言われていることからも、治験のがん領域への一極化状態がしばらくは続きそうです。治験コーディネーター（CRC）を続けるためには、がん領域を避けて通れない時代になりつつあります。

医療機関で行われていた臨床試験を自宅などに分散化させることで、患者が定期的に来院しなくても臨床試験に参加できる分散型臨床試験（DCT）/バーチャル臨床試験（VCT）の実用化に向けた取り組みが進んでいます。

政府の規制改革推進会議は5月27日、「規制改革推進に関する答申～コロナ後に向けた成長の“起動”～」と題した答申を取りまとめました。2022年度中に治験の同意取得を非対面・遠隔で実施するための適切な方法を定めたガイダンスが策定される予定です。また、治験薬の直接配送に関しても実施の可否を検討することも盛り込まれています。

2月14日に愛知県がんセンターはかかりつけ病院と協力し、オンライン診療を活用した完全リモート治験を開始すると発表しました。オンコロジー領域で、フルリモートの治験が実施されるのは、国内で初めてです。

EP綜合を擁するEPSグループはバーチャル治験を推進していく「Virtual Go」構想の一環として、DCTを推進する「おまとめコールセンター」サービスを開始しています。また、シミックヘルスケア・インスティテュートも同様のサービスであるメッド コンシェルジュ サービスを展開しています。

DCT関連の求人も増えてきておりますので、新たなチャレンジに興味をお持ちのCRC経験者の方はお気軽にお問い合わせください。