治験コーディネーター（CRC）の求人・転職は《CRCばんく》

新型コロナウイルス感染症が一段落した後は、求人数が大きく増加すると予想されています。理由は当初から予定していた治験に加えて、延期や中止となっていた治験も合わせて実施されるため、一時的に試験数が増加するからです。また、コロナ前よりも新薬の開発が活発化しており、長期的にも治験数が増加すると予想されています。

2020年6月30日に株式会社キャピタルメディカが、東北地方を中心とした地域密着型のSMOである株式会社東北薬理研を子会社化しました。株式会社キャピタルメディカは東北などで臨床試験事業を行っており、臨床試験事業を強化したいキャピタルメディカと、東北地方以外でも事業の展開を行いたい東北薬理研が一緒に事業を行うことにより、両社のノウハウをより活かせると判断したようです。

2020年12月1日には大阪を中心とした地域密着型のSMOである大阪共同治験ネットワークが、治験支援事業を株式会社アイロムに事業譲渡したと発表しました。

新型コロナウイルス感染症の拡大を受け、臨床現場からは「被験者の方の来院が困難になった」「CRCに対して不急の来院を控えるように医療機関からの要請がある」「感染拡大・医療崩壊防止との狭間の中でCRC の精神的疲弊が進んでいる」などの事例が報告されているようです。

そのような環境下で治験・臨床試験を適切に行うために日本SMO協会が製薬協・日本CRO協会との共同声明を発表しています。内容は「被験者と医療関係者の安全確保が第一優先」「不要・不急の業務依頼を関係者同士で互いに控える」「紙媒体を極力削減する」「電子化・電磁化の推進を検討する」などとなっています。

治験業界は「がん」領域に試験が集中しており、対応が遅れているSMOを中心に、淘汰・再編が引き続き行われています。

2019年9月にエムスリーグループのSMOであるノイエス、アルメック、イスモの3社は合併し新生ノイエスとして発足しました。2019年10月にはサイトサポート・インスティテュートがBELL24･Cell Product（社名をSSI-CPへと変更）を、2020年1月にはシミックヘルスケアを吸収合併し、社名をシミックヘルスケア・インスティテュートへと変更しました。今後は治験だけでなく、ヘルスケア領域を強化する狙いがあるようです。

EP綜合は北海道に地盤があるエクサム、エスエムオーメディシスの2社と合併し北海道でもシェア1位に躍り出ました。他にもアイロムグループにエシック（現アイロムEC）、エムスリーグループに新日本科学SMO（社名をアルメックへと変更）が、医療システム研究所はあすも臨床薬理研究所を、YMGサポート（元薬樹SMO）はメディカルゲートを合併するなど再編の動きが活発です。将来的には6～7つほどのグループに集約されると言われています。「治験コーディネーター（CRC）として長く働き続けられるか」を十分に考慮したうえで転職先を選ぶ必要性が大きくなっていると言えそうです。

政府は3月27日に「医療分野研究開発推進計画（第2期）」を決定しました。対象期間は2020年度～24年度までの5年間です。重点分野は「医薬品」「医療機器・ヘルスケア」「再生・細胞医療・遺伝子治療」など６つです。

がん領域では、ゲノム情報などの臨床データに基づいた研究開発や個別化治療に資する診断薬・治療薬や免疫療法、遺伝子治療等の新たな治療法実用化などを想定しました。認知症については、ゲノム情報等集積により認知症の病態解明、バイオマーカー開発を進め、老化制御メカニズムの解明研究等を行うとしています。

また、ヘルスケアデータを活用した民間サービスの創出に向け、パッケージ型ヘルスケアソリューションの創出を支援する取り組みを強化することを明記しました。

富士経済は日本の抗がん剤市場が2025年に１兆5100億円に達するとの市場予測をまとめました。抗がん剤市場は16年の１兆781億円が、18年に１兆2416億円と１兆2000億円台にのりました。そして、25年に１兆5000億円台にのると予測しています。

免疫チェックポイント阻害薬の市場規模は16年の992億円から急拡大し、19年に2043億円と2000億円を突破すると予測しています。糖尿病治療薬市場は2022年の約5500億円前後をピークに大きく縮小に転じると予測しています。

「治験と言えばがん領域」と言われていることからも、治験のがん領域への一極化状態がしばらくは続きそうです。治験コーディネーター（CRC）を続けるためには、がん領域を避けて通れない時代になりつつあります。